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レポート概要

2009年6月1日より改正薬事法が施行となり、大部分のOTC医薬品の販売が登録販売者のいるコンビニやスーパー、量販店等においても可能になりました。
販売チャネルが拡大することにより、これまで比較的影響を受けにくいといわれてきた医薬品価格も競争が激化する可能性があります。OTC医薬品の市場規模の内訳は、現在のところ第2類・第3類医薬品が約95％と圧倒的な割合を占め、第1類医薬品は市場の約5％程度だといわれています。

しかし、国も医療費の適正化政策を推進しており、軽症のものは、各自が薬を自分で購入できるよう医療用医薬品のスイッチOTC化を進めています。スイッチOTCとなる医薬品は、過去にもありましたが、承認されるスイッチOTCの数は年々増加しています。今後は、特に生活習慣病関連の医薬品が徐々にスイッチ化されていくことが見込まれ、第1類医薬品の市場規模が拡大していくことが見込まれます。

また、薬剤師のいる店舗でしか販売ができない第1類医薬品の販売については、参入障壁も高く、比較的価格競争の影響を受けにくいといわれています。

本調査では、20代〜60代の男女を対象に、OTC医薬品のうち、特に第1類医薬品の購入に焦点をあて、購入状況や商品選択、消費者にとっての薬剤師の役目など、今後の市場拡大要因についてまとめます。

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