調査対象

教育ICTのソリューション取り扱い企業、教科書メーカー、教育関係の公共団体　他

調査方法

弊社データベース活用、公表資料の収集・整理

調査期間

（基本調査）　2016年7月～11月
（追加調査）　2017年2月～3月

本書の構成

Ⅰ．まとめ
　1．教育ICT の調査範囲
　2．教育ICT の動向
　　（1）電子黒板の動向
　　（2）教育用タブレットの動向
　　（3）教育ソリューションの動向
　　（4）デジタル教科書の動向
　3．教育ICT の全体市場動向
　4．教育ICT の今後の方向性

Ⅱ．教育ICTの市場動向
　1．市場規模予測の前提条件
　2．電子黒板の市場動向
　　（1）電子黒板の平均整備台数
　　（2）電子黒板整備数
　　（3）電子黒板市場規模予測
　3．教育用タブレットの市場動向
　　（1）教育用タブレットの平均整備台数
　　（2）教育用タブレット整備台数
　　（3）教育用タブレット市場規模予測
　4．デジタル教科書の市場動向
　5．教育ソリューションの市場動向
　　（1）ソリューション市場動向
　　（2）教育ソリューション市場動向
　6．教育ICT全体市場動向

Ⅲ．教育ソリューションの業界動向
　1．教育ソリューション業界動向
　　（1）教育ソリューションの概要
　　（2）参入企業動向
　2．教育ソリューションの動向
　　（1）校務支援ソリューション
　　（2）学習支援ソリューション
　　（3）学生支援ソリューション

Ⅳ．教育ソリューションの企業動向
　1．個票まとめ
　　（1）教育ICTの事業分野
　　（2）教育ソリューションタイプ
　　（3）ターゲット
　　（4）サービス名
　2．企業動向
　　（1）アシストマイクロ
　　（2）EDUCOM
　　（3）内田洋行
　　（4）ガイアエデュケーション
　　（5）コンバイン
　　（6）サーブネット
　　（7）ジャストシステム
　　（8）Sky
　　（9）東芝
　　（10）チエル
　　（11）日本事務器
　　（12）票簿会計センター
　　（13）フォラックス教育
　　（14）プロビズモ
　　（15）文渓堂
　　（16）リクルートマーケティングパートナーズ