レポートナンバー 0000015856
2017-2018年版 IOT・M2M通信モジュール／サービスの市場展望
株式会社シード・プランニング
− 5G、LTE、LPWA、NB-IoT等、M2Mモジュールサービスを分析・予測するレポート −
発刊日
2017/08/31
言語日本語
体裁A4/631ページ
ライセンス/価格631ページ
0000015856
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レポート概要
2025年におけるIoT・M2Mサービスは、モバイル回線利用が急速に増加しており、WAN回線トータルでは3億1,520万契約、携帯電話回線だけでも約1億2,168万契約、スマホ、タブレット1億6,310万契約と予測します。要因としては、①コスト低下による利用機会増加、②IoT・M2Mプラットフォームやアプリケーションの充実、③ネットワーク回線は、モバイルWAN、5G、LTE、LPWA、NB-IoT、Cat-M1、アンライセンスバンドのSIGFOX、LoRaWAN、ローカル網のWi-Fi、Bluetooth、特定小電力、920MHz、その他の利用増加、④「5G」モバイルサービスへの期待、⑤2020年東京五輪に向けた取組みが出ています。
国内だけでなく、グローバル市場においてもIoT・M2Mサービスが成長分野として期待されています。2025年には、WAN回線トータルでは108億契約、ネットワーク全体では、1,000億への到達も可能性が出てきています。
本調査資料は、こうしたIoT・M2Mサービス全般の動向や各領域レベルの市場動向の継続調査として、2012年以降毎年調査を行っています。IoT・M2Mプラットフォーム、IoT・M2Mモジュール、IoT・M2Mサービス利用企業の利用増加等の実態も引き続き充実しています。
レポート詳細
目次
Ⅰ．総括編
1. 要約・サマリー
2. IoT・M2Mサービス市場動向
（1） M2MとIoT
（2） IoT・M2Mサービスのトピックス
（3） 標準化、アライアンス
（4） 産業革命インパクト
（5） IoT普及のための課題
（6） 5GサービスとIoT
3. IoT・M2Mサービス市場予測
（1） 利用企業131社の市場予測
（2） 市場予測の方法
（3） IoT・M2Mサービス市場予測
4. グローバルIoT・M2Mサービス市場予測
Ⅱ．IoT・M2Mサービス
1. 自動販売機などの遠隔監視
（1） サービス概要
（2） 市場動向及び市場予測
（3） 主な利用企業／利用実態
（以下同2～22）
2. ビル、施設、機械等の遠隔監視
3. 産業機械などの遠隔監視
4. 農業用の遠隔監視
5. インフラ遠隔監視
6. 各種機器の遠隔監視、追跡
7. 建設機械、車両追跡・管理
8. 宅配便、トラック等の追跡・管理
9. コンテナ、物流管理
10. 駐車場等の管理
11. セキュリティ・見守り
12. 医療・ヘルスケア
13. スポーツ・健康
14. 自動車、コネクテッドカー
15. 交通、路車間
16. 電力スマートグリッド
17. ガス・水道スマートグリッド
18. 決済・課金
19. デジタルサイネージ
20. スマートハウス
21. ホームICT
22. スマートフォン（タブレット端末含）
Ⅲ．IoT・M2Mプラットフォーム
1. 主要モバイルキャリア・プラットフォーム
NTTドコモ／KDDI／ソフトバンクグループ
2. モバイルキャリア以外の国内プラットフォーム、SIerの動向
NEC／富士通／日立グループ／NTTコミュニケーションズ／
NTTグループ（NTTデータ他）グローバルビック企業／IIJ／
丸紅無線通信／ソラコム／KCCS etc
Ⅳ．グローバルIoT・M2Mサービス市場
1. グローバルIoT・M2Mサービス市場動向
（1） IoT・M2M市場予測のトピックス
（2） 主要モバイルキャリアの動向
（3） 携帯電話加入数予測
（4） スマートフォン普及予測
（5） LTE普及予測
（6） 5Gモバイルサービス・グローバル加入数予測
2. 個別IoT・M2Mサービス市場
（1） テレマティクス・車・交通
（2） スマートグリット
（3） 遠隔監視・モニタリング
（4） 輸送管理・物流・車両追跡
（5） セキュリティ・ヘルスケア
（6） 決済・課金
（7） デジタルコンシューマ
＜IoT・M2Mサービス参入企業＞
- サントリーフーズ、JR東日本ウォータービジネス、日立ビルシステム、
キヤノン、DMG森精機、ファナック、安川電機、川崎重工、不二越、
ヤマハ発動機、クボタ、 ヤンマー、キャタピラージャパン、
住友建機、スターツアメニティ、日本駐車場開発、日本パーキング、
日立システム、NTTコム、イオンディライトセキュリティ、セコム、ALSOK、
コアズ、NEC、富士通、東京地下鉄、パナソニックネットワークス、
日本光電工業、GEヘルスケア、東京都交通局、東京電力、九州電力、
アイピーパワーシステムズ、中央電力、TOKAIホールディングス、
日本ガス、セブン銀行、NECプラットフォームズ、パナソニック、Apple
- 調査対象177社
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