レポート概要

• ビデオコミュニケーションの定義・分類
• ビデオコミュニケーションの最新動向
  市場変化、2017年動向（ハード、クラウド、ビジネスチャット）
• ビデオコミュニケーションを取り巻く環境（行政、サービス等）
• ビデオコミュニケーションの企業動向分析（54社）
  製品動向、売上割合、販売方法、コメント（中小企業、AI、働き方改革）
• ビデオコミュニケーションの市場規模推移（2011年～2025年）
  タイプ別市場規模、メーカーシェア、市場規模予測 （広義VC市場含む）
• 用語一覧
• 注目製品（Zoom、Spark、Skype for Business等）

ビデオコミュニケーション（以下VC）の調査レポートを発刊してから15年になります。この15年間でVC業界は大きく変化しました。1994年にインターネットが始まり、1995年にグーグルが設立されました。1999年ネットバブル崩壊、NTTドコモ・iモード開始、2000年アマゾン日本進出、2001年アップル・iPod発売、2004年スカイプ、2005年YouTube、Facebook、2006年デジカメが銀塩カメラを越えます。2007年スマートフォン発売、2008年リーマンショックが起こり、2010年iPad発売など、市場環境が大きく変化しました。

またこの15年間でデバイスの市場も変化しました。日本が優勢であったテレビ、携帯電話市場は、いまや中国、韓国勢が優勢です。ネット関係では、アップル、アマゾン、グーグル、マイクロソフト、シスコの外資系が重要な位置を占めています。また、VC関連においても他の技術との融合が起き始めています。例えばAI、ロボット、IoT、VRなどです。

今回の調査はビデオ会議/Web会議/音声会議の製品動向・市場動向・企業動向とビデオコミュニケーションに関連するクラウドサービスの動向をまとめたレポートです。また、取材企業への中小企業、AI、働き方改革のコメントも掲載しました。

レポート詳細