レポートナンバー 0000021739
2018年版 スポーツICT活用の現状と将来展望
株式会社シード・プランニング
AI・IoT・データ分析・VR 最新技術動向
発刊日
2018/09/30
言語日本語
体裁A4/206ページ
ライセンス/価格206ページ
0000021739
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ポイント
トレーニング、観戦、競技支援におけるICT製品、サービス、ソリューションの開発・提供企業の取り組みをヒアリング
2025年までのスポーツICT市場規模を予測
国内外のスポーツICT製品・サービス 72事例を紹介
レポート概要
2019年ラグビーワールドカップ、2020年東京オリンピック・パラリンピック、2121年ワールドマスターズゲームズという、国内でのスポーツイベントの開催を控え、スポーツビジネスの機運が高まっています。プロアスリートの競技力向上、趣味や健康のための国民へのスポーツ普及、観戦スタジアム・アリーナの整備等、あらゆる展開が見込まれますが、中でも近年注目を集めているのは、スポーツにテクノロジーをかけ合わせた「Sports-Tech」の動向です。
スポーツ庁では、2025年に国内スポーツ市場規模15.2兆円へ拡大、その中でもIoT活用市場については、2025年に1.1兆円規模を目指しています。データ分析、画像解析、AI活用、観戦におけるVRや自由視点映像の活用、スマートスタジアムなど、「スポーツのICT化」は非常に幅広く、スポーツICT市場の広がりには期待が寄せられます。
本レポートでは、2017年4月にスポーツ庁が公表した「第2期スポーツ基本計画」における国民のスポーツ参画の方法である「する」、「観る」、「支える」の3分類をもとに、各分類でICTを活用した製品、サービス、ソリューションに焦点を当て調査を行いました。現在のスポーツICT市場の動向を俯瞰し、2025年までの市場規模を予測しました。
レポート詳細
目次
はじめに
調査概要
第1章 総括
1.本レポートについて
2.行政動向
3.スポーツICT活用の動向
4.スポーツICT市場規模予測
第2章 ヒアリング・事例研究の結果
1.ヒアリング調査の結果
(1)概要と特徴
(2)提供先・プロモーション
(3)価格体系・実績
(4)今後の展開・スポーツICT関連市場の見解
2.事例研究の結果
(1)国内事例
1)概要
2)特徴・実績
(2)海外事例
1)概要
2)特徴・実績
第3章 ヒアリング調査個票 <五十音順>
【する】編
ジンズ
Cerevo
RIZAPイノベーションズ
【観る】編
ソフトバンク
電通
横浜DeNAベイスターズ
【支える】編
エムティーアイ CLIMB Factory スポーツITカンパニー
SPLYZA
データスタジアム
その他
エヌ・ティ・ティ・データ経営研究所
第4章 国内事例研究個票
【する】編
アクロディア
アシックス/DKH
MTG - 1
カシオ計算機
スポーツセンシング - 1
ソニー - 1
ソニー - 2
フェンリル - 1
フェンリル - 2
美津濃 - 1
美津濃 - 2
富士通 - 1
MTG - 2
フュービック
ブリヂストンスポーツ
ルネサンス
エヌ・ティ・ティ・データ
【観る】編
キヤノン
KDDI総合研究所
ジェイ・スポーツ
Supership/KDDI
ピクセラ
NTTドコモ
Qoncept
日本電信電話
パナソニック - 1
playground
シャープ
グラッドキューブ
Sports AI
【支える】編
スカイロボット
東芝デジタルソリューションズ
バスケプラス
フェンリル - 3
primesap
LIGHTz
スポーツセンシング - 2
ユーフォリア
Xenoma
東レ/日本電信電話
ハモンスポーツマーケティング
Oceans
ライフスポーツ
日本電気
パナソニック - 2
富士通 - 2
第5章 海外事例研究個票
BABOLAT(フランス)
EON Sports VR(アメリカ)
JingleTek(台湾)
MySwing Golf(アメリカ)
Salted Venture(韓国)
NIKE(アメリカ)
VOGO(フランス)
Catapult Group International(オーストラリア)
The Gatorade(アメリカ)/Smart Design(アメリカ)
HP(アメリカ)
MLB Advanced Media(アメリカ)
NEX Team(アメリカ)
SAP(ドイツ) - 1
SAP(ドイツ) - 2
SPORTLOGiQ(カナダ)
StretchSense(ニュージーランド)
第6章 参考資料
1.スポーツ庁予算
2.オリンピック・パラリンピックにおけるICT活用
3.平成29年度「スポーツの実施状況等に関する世論調査」