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レポートナンバー 0000000265

ユビキタス社会におけるP2Pビジネスとオンラインストレージビジネスの現状と将来

株式会社シード・プランニング

発刊日 2002/05/28

言語日本語

体裁A4/146ページ

ライセンス/価格146ページ

0000000265

A4版 107,800 円(税込)

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ポイント

GMO総合研究所(株)の監修によるマーケティング資料です
P2Pの主要企業、導入事例等現状がわかります
P2Pとは、P2Pの活用分野とは

レポート概要

<P2Pについて>
ナプスター等音楽ファイル交換で話題となったP2Pであるが、今後ネットビジネスの構造が崩れる可能性があるとも言われています。端末同士が直接繋がるP2Pとはどのようなものか、また、どのようなビジネスモデルが考えられるか等、現状と今後を探ることを目的としました。また、2002年4月に開催された日本国内初の「P2Pカンファレンス」での議論内容も一部紹介します。

<オンラインストレージについて>
ブロードバンドの普及に伴ない、オンライン上のハードディスクのようなオンラインストレージビジネスが普及しています。米国で先行していますが、現在のオンラインストレージの現状をまとめることを目的としています。

レポート詳細

調査対象

スカイリーネットワークス、GMO総合研究所、松下電器産業、イー・ステージ、アンクル、エム・ティ・ティ・エムイー、ジャストシステム、アップルコンピュータ、ウェブポケット、ブライセン、富士ソフトABC、エックスドライブ・ジャパン、IIJ、クォード、ヤフー他

目次

I.総括編
  1. P2P(ピア・ツー・ピア)とは
  2. P2Pビジネスの現状
  3. P2Pビジネスの参入状況
  4. P2P導入により既存ビジネスに変化をもたらす分野
  5. 分野別P2P導入によるビジネス変化
  6. P2Pビジネスの今後
  7. P2Pに期待されること
  8. オンラインストレージビジネスの現状
  9. オンラインストレージビジネスの参入状況
  10. オンラインストレージのサービス開始時期比較
  11. オンラインストレージの容量比較
  12. オンラインストレージコスト比較
  13. オンラインストレージ普及への課題と要件
  14. オンラインストレージビジネスの今後
  15. ユビキタス社会における今後

II.P2Pの動向
  1. P2P(ピア・ツー・ピア)とは
    1. P2Pとは
    2. P2Pのメリット
  2. P2Pの活用分野
    1. サービスの分野
    2. その他ビジネス分野
  3. メッセージング
  4. コンテンツ配信
    1. 伝達構造
    2. 主なファイル交換ソフト
    3. 裁判等で話題となった企業
  5. コラボレーション
  6. 分散コンピューティング
  7. P2P関連団体
    1. 海外
    2. 国内
  8. P2P関連主要企業と参入分野
  9. P2P関連動向
    1. 技術
    2. ソフト
    3. 実験
    4. その他
  10. 導入事例
  11. 米国のP2P関連企業、関連技術
  12. 韓国のP2Pビジネス
  13. P2Pビジネスの問題点、課題
  14. P2Pの今後
  15. ヒアリング個票

III.オンラインストレージの動向
  1. オンラインストレージとは
  2. オンラインストレージの活用分野
  3. オンラインストレージサービスの経緯
  4. オンラインストレージ 参入企業
  5. オンラインストレージサービス名称と運営企業名
  6. オンラインストレージの容量比較
  7. オンラインストレージの料金比較
  8. オンラインストレージサービスの特徴

IV.関連市場規模
  1. ハード機器
    1. パソコン
    2. PCサーバ
    3. PDA
    4. ゲーム機
    5. オーディオ機器
    6. 携帯電話・PHS
  2. ソフト・メディア関連
    1. オーディオレコード
    2. 記録メディア
  3. その他
    1. ブロードバンド市場規模
    2. 小型メモリー市場規模
    3. 音楽配信サイト数の変化
    4. P2Pの市場動向

V.P2Pカンファレンス 講演議事録
  1. P2Pカンファレンス 開催概要
  2. 【基調講演 情報社会の展望とP2Pへの期待】
    国際大学グローバル・コミュニケーション・センター GMO総合研究所 顧問 公文 俊
  3. 【P2Pアプリケーションの現状】
    GMO総合研究所 所長 新谷 隆
  4. 【韓国のP2P事情】
    韓国ワイズピア社 副社長 ジョン ヒョン ソン
  5. 【ワイヤレスとP2Pが生み出す新たなサービスの可能性】
    (株)スカイリーネットワークス 代表取締役社長 梅田 英和
  6. 【P2Pがもたらす収益機会の可能性】
    ネットイヤーグループ(株) Jnutella.org 代表 川崎 裕一

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