HRテクノロジーの現状と将来展望 2021年版

レポートナンバー　0000029542

インターネット通信インフラeビジネス

エレクトロニクス・IT(その他)

HRテクノロジーの現状と将来展望 2021年版

株式会社シード・プランニング

発刊日 2021/05/31

言語日本語

体裁A4/211ページ

ライセンス/価格211ページ

0000029542

書籍版	165,000 円（税込）
PDF(CD-ROM)版	165,000 円（税込）
書籍+PDF(CD-ROM)セット版	198,000 円（税込）
PDF(CD-ROM)コーポレート版	412,500 円（税込）
書籍+PDFコーポレート版(CD-ROM)	445,500 円（税込）

PDF（CD-ROM)版：書籍と同じ内容のPDFファイルをCD-Rで提供します。ファイルの印刷およびネットワーク上での共有はできません。
PDF(CD-ROM)コーポレート版：書籍と同じ内容のPDFファイルをCD-Rで提供します。ファイルの印刷が可能です。１法人内でのネットワーク共有が可能です。書籍版とのセット販売も可能です。ご注文時にお申し付けください。
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レポート概要

テクノロジーの普及が進む人事向けソリューション市場全体を俯瞰
ソリューションの用途別にセグメントしたサービスの概要や動向を網羅的に分析
新型コロナウイルス感染症拡大を踏まえた市場の最新動向と今後の見通し
主要企業21社のヒアリング結果と55社・71サービスの概要を掲載。
2025年までの市場規模を予測
「人的資本の開示」のトレンドを踏まえた、今後の人材マネジメントのあるべき姿を提言

新型コロナウイルスの感染拡大は、企業の求人需要を押し下げ、急速な経済環境の悪化をもたらしました。しかし一方で、進みゆく企業の事業活動のデジタルトランスフォーメーションをさらに加速させることになりました。2020-2021年のHRテクノロジー市場は、まさにこの両方の大きな影響を最も受けた市場の一つです。

個々のクラウドサービスが立ち上がり、カオスともいう状況にあったHRテクノロジー市場は、現在有力な事業者の姿が際立ち始めており、次のステージへと移行しつつあります。

欧米とは異なる独自の企業人事制度を持つ日本の企業人事向けに提供されるHRテクノロジーは、日本独自の発展がみられる一方、欧米を中心とするグローバル市場の影響も多く受け、ローカルとグローバル双方のエッセンスを取り入れながらも、益々の市場成長が期待されています。

本調査レポートでは、成長を続けるHRテクノロジー市場全体を俯瞰し、体系的な理解と将来の見通しを示すとともに、利用目的に応じたHRテクノロジーの詳細な解説や、主要事業者の詳細な情報をとりまとめております。

なお、本調査レポートは、株式会社SP総研人事ソリューション・エヴァンジェリスト　民岡良氏との共同制作プロジェクトです。

レポート詳細

プレスリリース

本レポートはプレスリリースにも掲載されました。
詳細は以下のページをご覧下さい。

https://www.seedplanning.co.jp/press/2021/2021062101.html

Ⅰ．市場分析
　1．HRテクノロジー市場全体の動向
　　（1）HRテクノロジーとは
　　（2）背景
　　（3）現状
　　　　①市場規模
　　　　②企業人事の需要動向
　　（4）今後
　　　　①今後の流れ
　　　　②課題
　2．各セグメントの動向
　　（1）採用・配置
　　　　①サービスの定義
　　　　②需要の背景
　　　　③プロダクト（参入企業）
　　　　④業界トレンド
　　　　⑤課題
　　　　⑥今後の方向性
　　（2）人材開発
　　　　①サービスの定義
　　　　②需要の背景
　　　　③プロダクト（参入企業）
　　　　④業界トレンド
　　　　⑤課題
　　　　⑥今後の方向性
　　（3）組織開発
　　　　①サービスの定義
　　　　②需要の背景
　　　　③プロダクト（参入企業）
　　　　④業界トレンド
　　　　⑤課題
　　　　⑥今後の方向性
　　（4）勤怠・労務管理
　　　　①サービスの定義
　　　　②需要の背景
　　　　③プロダクト（参入企業）
　　　　④業界トレンド
　　　　⑤課題
　　　　⑥今後の方向性
　　（5）給与管理
　　　　①サービスの定義
　　　　②需要の背景
　　　　③プロダクト（参入企業）
　　　　④業界トレンド
　　　　⑤課題
　　　　⑥今後の方向性
　　（6）人事データ分析（ダッシュボード）
　　　　①サービスの定義
　　　　②需要の背景
　　　　③プロダクト（参入企業）
　　　　④業界トレンド
　　　　⑤課題
　　　　⑥今後の方向性

Ⅱ．参入事業者の動向
　1．主要事業者のサービスと傾向
　　（1）提供サービスの傾向
　　（2）参入事業者の傾向
　2．ターゲットについて
　3．サービスの強み
　4．各サービスの弱み（課題）
　5．各事業者の市場についての見解
　6．クライアントの特長
　7．サポート体制・営業体制（販売チャネル）
　8．新型コロナの影響（ポジティブ／ネガティブ）
　9．新型コロナへの対応

Ⅲ．ヒアリング個票
　【No.1】　freee株式会社
　【No.2】　Fringe81株式会社 Uniposカンパニー
　【No.3】　株式会社HERP
　【No.4】　HRD株式会社
　【No.5】　株式会社KAKEAI
　【No.6】　株式会社ZENKIGEN
　【No.7】　株式会社アトラエ
　【No.8】　株式会社イー・ファルコン
　【No.9】　エール株式会社
　【No.10】　株式会社カオナビ
　【No.11】　株式会社サイダス
　【No.12】　タレンタ株式会社
　【No.13】　株式会社チームスピリット
　【No.14】　株式会社ネオキャリア
　【No.15】　株式会社ビズリーチ
　【No.16】　株式会社ヒューマンテクノロジーズ
　【No.17】　ファインディ株式会社
　【No.18】　プロファイルズ株式会社
　【No.19】　株式会社マネーフォワード
　【No.20】　株式会社ミツカリ
　【No.21】　株式会社ロココ