目次
◇第1章 研究開発戦略の“見える化”と研究員への周知、理解のさせ方◇
第1節 ビジョンの策定と浸透
1.ビジョンを策定し浸透させるリーダー像
1.1 社内ステークホルダー
1.1 ビジョンの内容
1.2 ビジョンの旗手
1.2.1 内容・浸透の要件とリーダー像との適合性
1.2.2 複数のリーダー像を持つべき旗手
2.ビジョン策定のプロセスの工夫
2.1 ビジョン策定のプロセス
2.1.1 ビジョン策定のステップ
2.1.2 トップへの定常的な未来情報のインプット
2.1.3 視野拡張と発散の手法
2.2 未来を洞察する
2.2.1 未来情報の区分
2.2.2 タスク①未来イシュー
2.2.3 タスク②社会変化仮説
2.2.4 タスク③強制発想
2.2.5 タスク④とりまとめ
2.3 ビジョン策定のポイント
3.ビジョンの見える化の工夫
3.1 ビジョンの背景の見える化 「自社版未来年表」の作成
3.2 ビジョンと施策の見える化 ビジョンの構造化
3.2.1 構成要素を言葉で埋める
3.2.2 自社の挑戦と変革を書き込む
3.2.3 構成要素別に文章をつくる
3.2.4 ビジョンの文章をつくる
第2節 R＆D戦略再構築のコンセプトと具体的推進
1.研究開発戦略の基本コンセプト
1.1 研究開発戦略の企業経営における「位置づけ」を再設定する
1.2 研究開発戦略の「策定コンセプト」を変える
1.2.1 研究開発戦略のあり方を変える
1.2.2 研究開発戦略の策定ポイント
2.研究開発戦略の「内容」を再構築する
2.1 使命 (再定義) 【 Mission 】
2.2 研究開発ビジョン (目標設定含む) 【 Vision 】
2.3 研究開発の重点領域 【 Domain 】
2.4 研究開発テーマを設定する 【 Theme 】
2.5 資源配分 【 Resource 】
2.6 研究開発組織(再構築) 【 Structure 】
2.7 人材【 Human Resource 】
3.研究開発戦略の再構築への研究員の参画のあり方を変える
3.1 研究開発組織メンバーが成長戦略をリードする時代
3.2 クロスファンクション(機能連携)での戦略策定
第3節 イノベーション部門（新事業開発・R&D等）のSDGsへの貢献に向けて
～技術資産の見える化による社会価値・顧客価値・経営価値の最大化～
1.時代背景 ～社会価値・顧客価値・経営価値の融合～
2.社会課題解決に向けたR&D活動のアプローチ
2.1 技術の棚卸
2.2 社会課題の理解
2.3 技術棚卸を活用した社会課題解決策の俯瞰的検討
2.3.1 コア技術を起点とした新事業機会探索における落し穴
2.3.2 提供価値を介した技術と市場の結節
2.3.3 事例1 ありたい姿を起点とし自社コア技術を活かした
自社ならではの社会課題解決策の検討事例
2.3.4 事例2 社内の研究分野横断での社会課題解決策の検討事例
2.3.5 事例3 他社技術を組み合わせて創造しえる社会課題解決策の検討事例
第4節 技術ロードマップによる研究開発戦略、ビジョンの見える化と研究員への周知、定着のさせ方
1.技術ロードマップでの情報共有を運用する前に
2.技術ロードマップの分類
3.具体的な運用のヒント
3.1 夢だけのビジョンは社内で重視されない
3.2 意思疎通する範囲の明確化
3.3 目標の共有（到達点のスペック）
3.4 戦略型ロードマップの価値
3.5 戦術型ロードマップの運用
3.6 広報型ロードマップの価値
3.7 運用ポリシーの社内浸透
3.8 判断基準の強調表記
3.9 評価者側の事前準備
3.10 ロードマップはプロジェクト中止の判断に
3.11 突発的な技術ロードマップの更新
3.12 定期的な技術ロードマップの更新
3.13 意思疎通のための見える化の先に＝改定への情報集約
3.14 ポートフォリオは多彩な軸で
3.15 ポートフォリオは近似性のある製品間で重要
3.16 事業ポートフォリオの縦軸と横軸
3.17 新規テーマ探索にはポートフォリオが有力
3.18 エントリーマーケットのアイディアを広く募る
3.19 プロジェクト撤退判断の透明性
3.20 日本人の特徴とロードマップマネージメント
3.21 情報ソースの多様化
3.22 安定性が必要なツール
3.23 用語集
3.24 データ互換性の確保
3.25 ソート機能、フィルター機能、検索機能
第5節 技術開発戦略の見える化と研究開発者への浸透
1.技術戦略の進め方
2.架空事例（スピードガンメーカー）
3.テーマ創出のルート
4.顕在課題への対応
5.潜在課題発掘ツール：現場観察と潜在課題発掘シート
6.発掘された潜在課題から新たな軸を生み出す
7.潜在課題を踏まえた競合調査
8.まとめ
第6節 クラボウにおける研究開発戦略の見える化と仕組みづくり
1.はじめに
2.研究と開発
3.研究・開発の体制（組織の「見える化」）
3.1 研究グループと開発グループの編成
3.2 研究活動と開発活動の連携
4.研究・開発プロセスの「見える化」
4.1 重点とする研究・開発テーマの定義
4.2 研究・開発のグランドデザイン
4.3 研究・開発の戦略立案
4.4 研究・開発テーマの選定
4.5 進行管理の「見える化」
4.5.1 テーマの起案書と計画書
4.5.2 テーマの進捗報告書
4.5.3 テーマの完了報告書
4.6 研究・開発実績の「見える化」
4.6.1 技術研究所報告会（全社）と研究・開発成果発表会（所内）
4.6.2 オープンラボ（技術研究所見学会）
5.研究・開発マネジメントに求められる視点
6.おわりに
第7節 日本航空電子工業における技術戦略と研究員への周知、理解のさせ方
1.研究開発活動を理解する
1.1 事業化企画研究開発
1.2 事業性調査研究開発
1.3 事業部連携研究開発
1.4 モノづくり技術研究開発
2.「イキガイ」を再認識する
2.1 その研究が好き
2.2 その研究が得意
2.3 その研究で稼げる
2.4 その研究が必要とされる
3.イノベーションの本質を理解する
3.1 イノベーションの定義
3.2 イノベーションの本質
3.3 マインド改革
3.4 人材育成
3.5 風土づくり
4.複数の専門性を追求して非効率を楽しむ
◇第2章 研究開発テーマ発掘の“見える化”の仕掛けと管理の仕方◇
第1節 自社技術の見える化、棚卸と効果的な活用の方法
1.技術的な強みの基本的な考え方
1.1 技術的に高度なものが売れるとは限らない
1.2 時代の先を行き過ぎてはいけない
1.3 技術とは効能と価格のバランスがとれる市場で価値を生む
2.自社技術の棚卸とは
2.1 要素技術への分解
2.2 分解した要素技術の特性
2.2.1 製品技術
2.2.2 コア技術
2.2.3 基盤技術
3.技術的強みの評価
3.1 ユーザーの視点から効能を基軸に技術的強みを評価
3.2 価格競争力の評価から強みの見直し
3.3 その他の効能の評価
3.3.1 軽薄短小
3.3.2 意匠性の自由度
3.4 知的財産による裏付け
第2節 アイディアの「見える化」と開発推進法
1.アイディア創出フロー
2.アイディアの見える化
2.1 リーンキャンバス
2.2 A4一枚の企画書
2.3 MLP（Minimum Lovable Product）
2.4 未来予想図
2.5 収益モデル
2.6 ロードマップ展開
3.開発推進法
3.1 ステージゲート法
3.2 アジャイル型開発
3.3 決裁者と体制構築
3.5 MVPによるテストマーケティング
第3節 アイディアを引き出すボトムアップ制度の適切な支援の仕方
1．提案制度の仕組みだけでなく仕掛けに着目する
2.アイディア創出のプロセス
2.1 アイディアとは
2.2 アイディア創出のプロセス
3.情報収集の仕掛け
3.1 社内の情報源を有効に活用する
3.2 社外の情報源を活用する
3.3 知的な雑談をする
3.4 情報収集を行う風土をつくる
4.情報咀嚼のしかけ
4.1 繁忙期をさけて15%ルールを適用する
4.2 枠の融通を認める
4.3 余計な口出しをせず、自由な検討や検証を認める
4.4 社会科学的な取り組み(人脈作り)も認める
4.5 小さく早く始められるような仕組みとする
5.具現化・展開を支援する仕掛け
5.1 アイディアを早期に殺さないようにする
5.2 アイディアを育てる
5.3 アイディアを拾う仕組みと仕掛け
第4節 マーケティングによる潜在ニーズの見える化と研究開発テーマ発掘への活用
1.はじめに
2.新製品開発に関するアイデア情報探索
3.潜在ニーズの見える化へのアプローチ
3.1 対象カテゴリー市場での顧客価値・未充足欲求ワード情報の探索
3.2 潜在ニーズ保有生活者の選定
3.3 仮説ニーズの構造化
4.アイデア仮説の研究テーマコンセプトへの見える化
5.まとめと今後の課題
第5節 イノベーションを創造するコア技術の見える化と特許情報活用の進め方
～R＆D現場が実践するコア技術戦略～
1.コア技術戦略とは
1.1 イノベーションとは何か
1.2 コア技術戦略のコンセプト
2.コア技術の見える化
2.1 技術はマネジメントが難しい資源
2.2 技術の5階層モデル
2.3 技術構造化手法iMapR（アイマップ）
2.3.1 対象の設定
2.3.2 価値コンセプトの設定
2.3.3 技術の洗い出しと噛み砕き
2.3.4 コア技術の設定
2.3.5 「ワイガヤ」で実践
2.4 イノベーション構想のための3つのアプローチ
3.特許情報活用の基本
3.1 新商品・新用途創出観点での特許情報の意義
3.1.1 業界の特許情報
3.1.2 自社の特許情報
3.1.3 技術構造化の観点での活用（技術の5階層モデル、iMapへの特許情報活用）
3.2 特許情報活用のためのマインドセット
3.2.1 最初に、請求項を見るな ～必要な情報が書かれている部分を見る。
3.2.2 ヒントとして活用する ～調査主体でなく考えることが主体
3.2.3 本質を表現するスキルを鍛える ～検索スキルより重要なこと
4.コア技術を用いた用途創出プロセス
4.1 新用途創出の基本的考え方
4.2 新用途創出プロセス
4.2.1 対象の決定
4.2.2 既知用途の整理
4.2.3 ゴールの設定
4.2.4 目的機能の選定
4.2.5 特許調査による用途候補抽出
4.2.6 用途候補の検証
4.2.7 用途発明
5.コア技術を用いた用途創出プロセス事例
5.1 シームレスカプセルの用途探索事例
5.2 iMapR（アイマップ）の作成
5.3 特許検索による用途候補抽出
5.4 用途候補の検証（マクロ動向の検証）
5.5 用途候補の検証（課題・解決手段の検証）
5.6 新製品創出・用途発明
第6節 長期未来予測の見える化とアイデア創出の仕方
－ハイブリッド化によるアイデア創出の仕方－
1.成熟期を乗り越えるためのイノベーション
1.1 技術進化の一般的なシナリオ
1.2 ハイブリッド化と技術進化の法則
2.ハイブリッド化
2.1 ハイブリッド化のためのオペレータ
2.1.1 バイ・システムの構築
2.1.2 バイ・システムの改良
3.ハイブリッド化の事例
2.1 整髪とカーリングの事例
第7節 特許情報のマーケティングツールとしての活用とR&Dテーマの発掘
1.はじめに
2.特許情報のマーケティングツールとしての活用
2.1 マーケティングツールとしての応用
2.2 特許情報の分析とは
3.特許情報を活用したR&Dテーマの発掘
3.1 R&Dテーマの条件
3.2 成長する企業の特徴
3.3 ニッチ分野を探索する
3.4 自社のオリジナリティを出す（有意差、差別化）
4.おわりに
第8節 3Mにおけるイノベーションマネジメント
1.3M バリューモデル
1.1 私たちのコミットメント
1.2 私たちのビジョン
1.3 私たちのバリュー
2.イノベーションマネジメント
2.1 サイエンスを応用して生活を改善
2.2 R&Dは私たちの心臓部
2.3 私たちのビジネス部門の結びつき
2.4 製品の安全性、品質、およびスチュワードシップの原則
2.5 ユニークで差別化されたバリュー
2.6 チームのコラボレーションと戦略的パートナーシップの活用
2.6.1 典型例である3M テクフォーラム
2.6.2 日本のテクフォーラム活動
2.7 イノベーションのために構築されたプロセス
2.8 長期視点に立った製品イノベーション
3.テクノロジープラットフォーム
3.1 技術の「見える化」
3.2 3Mの個々の技術がさまざまなビジネスに展開
3.3 ユニークでクリエイティブな方法での技術組合わせ
3.4 テクノロジープラットフォームとものづくり
4.カスタマー・インスパイアド・イノベーション
4.1 3Mの創業
4.2 3M最初のヒット製品
4.3 お客さまのインサイトの発見
第9節 ボトムアップのアイディア、テーマにおける評価基準と見える化
1.研究テーマ立案までのプロセス
1.1 現状の技術、市場の把握
1.2 技術ツリー
2.研究テーマの評価ポイントについて
2.1 研究開始前の評価
2.2 研究の継続・中止の判断
3.研究テーマの進め方
3.1 基礎研究の評価
3.2 応用研究の評価
4.社内提案制度について
4.1 社内提案制度はなぜ必要なのか？
4.2 社内提案制度の課題
4.3 社内提案制度の仕組みのポイント
5.社内提案制度の実例
5.1 「アイディアバンク」の設置
5.2 「ビジネスの芽」を見つける活動
5.3 「あったらいいもの」の投書
6.社内提案制度の今後のあり方
6.1 社内提案制度の方向性
6.2 研究開発から見た理想的な社内提案制度
7.最後に
第10節 新しいワイガヤによるコト事業アイディアの可視化とイノベーション創出の仕組み
1.なぜ、新事業・新サービス開発は失敗してしまうのか
1.1 未来を考えるということ
1.2 Hondaの知財部門の取り組みから見えたこと
1.3 Hondaの“ワイガヤ”
1.4 悪しきワイガヤからの学び
2.ワイガヤを行動科学で再構築 (YG Innovation Facilitator)
2.1 ワークショップ自体のイノベーション
2.2 体系的枠組み（行動科学に基づくワークショップ設計）
2.2.1 体系的枠組みの全体概要
2.2.2 コンポーネントを構成するワークの流れ
2.2.3 右脳と左脳のワーク
2.3 “ワイガヤ”の場をつくるファシリテータ
2.2.1 自分たちが変わる可能性を未来志向で考える
2.2.2 カウンセラーとファシリテータの違い
2.2.3 ファシリテータの役割
2.2.4 ファシリテータ人材と育成
3.コト事業アイディアの可視化とワークショップの実際
3.1 コト事業アイディアの可視化
3.2 ワークショップの実際
3.3 ワークショップの限界と可能性
4.ワイガヤとYG Innovation Facilitator
◇第3章 研究開発テーマ評価の“見える化”とその運用、進め方 ◇
第1節 研究テーマ評価による見える化と継続テーマ・中止テーマの取り扱い
1.進捗状況の見える化
1.1 開発計画段階
1.2 目標設定段階
1.3 進行状況段階
1.4 目標管理段階
1.5 成果管理段階
1.6 全体把握段階
2.継続・中止テーマ判断と見える化
2.1 ポイント
2.2 継続・中止判断
第2節 経営者・上司の投資判断の迅速化を促すポートフォリオによる
テーマの選定・評価の可視化事例（TIG法の紹介と活用事例）
1.事業戦略マップ（TIG法）の概略とその可能性：経営者と推進者を共有
1.1 対象テーマと基本的な考え方
1.2 ポートフォリオ法としての事業戦略マップ法（TIG法）
1.3 TIG法の実践的事例と評価への視点
2.TIG法の研究開発テーマの具体的な適用イメージ
2.1 テーマに関する基本マップの使い方の紹介（Xマップ）
2.2 TIG法により使用するマップ・・Xマップから4つの基本マップへ
2.3 各種（A、B,C）マップの作製と可能性
3.TIG法の応用事例（1）メーカーにおける具体的な適用プロセス例
3.1 研究開発テーマのマップ作製・活用事例
3.2 実際の作業プロセスと各種チャート、その他評価への事例
3.3 実際のXマップ作成による事業と市場のマッチング評価の実際
4.TIG法の応用事例（2）研究開発テーマの優先判断事例
4.1 TIGマップによる研究開発テーマの投資優先判断の活用事例
4.2 進行中の研究開発テーマのTIGマップによる評価プロセス例
5.TIG法に関するいくつかの代表的Q&A事例
5.1 TIG法をひとことでいうと、何に役立ちますか？
市場や事業の進捗度以外に何がわかりますか？
5.2 TIGマップの具体的な作成プロセス（作業）を
もう少し具体的かつ詳細におしえてください。
5.3 TIG法実施において必要なスケジュール例として
実際の選定プロジェクトの日程や実際に行うことの事例を詳しく教えてください。
第3節 KRI(受託研究業務)における研究開発の見える化(提案)とその進め方(プロジェクト遂行)
1.受託研究業務における研究開発の見える化(提案)
1.1 プロジェクト憲章(Project Charter)
1.2 KRIにおける提案書
2.研究開発プロジェクトの進め方(遂行)
2.1 実施スケジュールの作成
2.2 リソースの割当て
2.3 変更管理
第4節 研究開発テーマ評価の‘見える化‘とその運用、進め方
1.“見える化”との関わり
2.開発テーマ探索・設定と見える化
2.1 テーマ設定
2.2 成果確認
3.研究開発テーマ評価の見える化
3.1 研究開発テーマ・組織の“見える化”
3.2 研究者からの見える化
3.3 研究管理者の“見える化”、評価の“見える化”
第5節 研究開発におけるポートフォリオと研究開発マネジメント
1.事業ポートフォリオ
2.研究開発ポートフォリオ
2.1 日本の研究開発テーマのフェーズ管理（基礎、応用、開発）
2.2 研究開発テーマと既存事業との関係（アンゾフ・マトリックス図）
2.3 ポートフォリオマネジメントにおけるその他の評価指標
3.長期戦略と研究領域設定
4．基礎研究の重要性
4.1 産学連携とオープンイノベーション
4.2 多様性の確保
5．研究開発マネジメントでの重要な視点
5.1 経営方針と研究開発方針
5.2 ビジョンの共有化
5.3 ニーズ型とシーズ型研究開発
5.4 競合優位性
5.5 ステージ毎の判断
5.6 設備投資について
5.7 研究開発推進体制
◇第4章 研究開発テーマ、プロジェクトの“見える化”と進捗管理の工夫◇
第1節 研究開発テーマの見える化と進捗管理の工夫
1.研究開発戦略体系の見える化
2.テーマ配置の見える化
3.研究開発組織役割の見える化
4.研究開発テーマの見える化と進捗管理
4.1 テーマの探索と設定
4.2 進捗管理の方法
第2節 戦略の見える化による効果的な研究開発テーマのマネジメント
1.事業環境のパラダイムシフト
1.1 競争軸の変化
1.2 市場環境の変化
1.3 変化の予兆を捉える
1.4 ハイプ・サイクル
1.5 バックキャスティング
1.6 技術マーケティングのプロセス
2. 戦略の見える化による開発テーマの戦略評価
2.1 研究開発の課題と評価の目的
2.2 評価の対象と出力
2.3 戦略シナリオの策定
2.4 研究テーマの加速／中止に資する視点
第3節 開発テーマ，プロジェクトの見える化によるゴール，課題の共有化
－医薬品開発におけるTPP作成の例－
1.医薬品開発におけるTPP作成
1.1 TPPとは
1.2 TPPに盛り込むべき内容
1.3 TPPと社内各部門の関わり
2.TPPの改定，維持，管理
2.1 TPPの改定タイミングとステップ
2.1.1 改定のタイミング
2.1.2 改定のステップ，流れ等(マイルストーン時以外)
2.2 改定TPPの共有化
3.TPP管理とプロジェクトチームの役割
4.TPPを踏まえた判断，意思決定
4.1 医薬品開発における開発ステップ(フェーズ)と意思決定ポイント
4.2 TPPを踏まえた開発段階の意思決定
第4節 進行中の研究開発テーマの進捗度評価のポイントと“見える化”
1.研究開発テーマの進捗度
2.研究開発テーマの進捗度の評価
3.研究開発テーマの進捗度の見える化
4.研究開発テーマの進捗度の評価と透明性
5.研究開発テーマの進捗度の評価の手法例
第5節 中長期研究開発テーマの“見える化”と進捗管理の工夫
1.初めに考えておきたいこと
1.1 テーマの位置づけを考える
1.2 自分の強み・弱みを知る（自分の会社の性格を理解する）
1.3 調査の仕方を考える
2.見える化（テーマの設定に際して考えるべきこと）
2.1 市場やニーズの「見える化」と「観える化」
2.2 新規に対する他社と自社の関係
3.進捗管理の工夫
3.1 計画に対する「早い」「遅い」という判断
3.2 他社に対して「早い」「遅い」という判断
3.3 マネジメントは、結局は人の作業であるという課題
4.最後に
第6節 新規事業が進まない理由の見える化とマネジメントの改善方向
1.新規事業開発の推進のステージ
2.新規事業が進まない理由の見える化
2.1 アイデア発案フェイズにおいての進まない理由の見える化
2.1.1 魅力あるテーマが見つけられない理由の見える化
2.1.2 客観的評価ができず意思決定が滞ることの理由の見える化
2.2 実行可能性検証フェイズにおいての進まない理由の見える化
3.新市場が生まれるメカニズム
3.1 革新的技術がきっかけになって新市場が生まれる
3.2 置き換えによって新市場が生まれる
3.3 製造業における新規事業開発の方向とジレンマ
4.新規事業推進マネジメントの改善方向
4.1 魅力あるテーマを見つけるためのマネジメントの改善方向
4.1.1 新規事業テーマ探索のアプローチの種類
4.1.2 魅力あるテーマを見つけるためのマネジメントの改善方向
4.2 テーマの評価のマネジメントの改善方向（レガシー評価を見直す）
4.2.1 レガシー評価について
4.2.2 推進ステップに合わせた評価と見える化
4.2.3 置き換えという考え方を取り入れた評価
5.悪意なく新規事業をつぶすマネジメントの変革
第7節 研究開発における見える化とマネージメントの留意点
1.研究開発の進捗管理
1.1 進捗管理の概要
1.1.1 既存事業領域における研究開発テーマを対象としたプロセス
1.1.2 新規事業領域における研究開発テーマを対象としたプロセス
1.1.3 開発プロセスにおけるゲート管理
2.ゲート管理による見える化と研究開発の進め方
2.1 既存事業領域の開発におけるゲート管理
2.2 新規事業領域の開発におけるゲート管理
3.進捗管理の具体的手段とその実施について
3.1 WBS(Work Breakdown Structure)
3.2 Ganttチャート
3.3 レイヤーによる進捗管理
4.見える化の課題と対応
4.1 報連相
4.2 見える化のその先へ
◇第5章 研究開発の失敗の“見える化”と隠ぺい、データ改ざんの防止 ◇
第1節 新製品開発の可視化・定量的リスク評価と企業理念・研究理念の再構築
1.はじめに
2.新製品開発における開発体制、スケジュール作成の課題
3.新製品開発における研究開発の課題
4.新製品開発における企業理念・研究理念
5.新製品開発過程の新たな可視化・定量化の方法
6.新製品開発の可視化・定量的リスク評価と企業理念・研究理念の再構築
第2節 研究開発プロセスの見える化による失敗原因の抽出法
1.研究開発に於ける失敗学
2.失敗要因の抽出の意義
3.研究開発のプロセスの見える化とステージゲート法
3.1 ステージゲート手法の目的
3.2 ステージゲートのフレームワーク
4.研究開発初期段階に於ける失敗要因の抽出
4.1 アイデア創出と研究開発テーマの探索
4.2 可能性実証ステージ
5.研究開発後期段階に於ける失敗要因の抽出
5.1 事業魅力度と自社対応力の確認
5.2 量試計画
6.失敗要因の分類・整理法
7.失敗回避の手段
7.1 Keyとなるポイントを見落とさない
7.2 成功体験に囚われる
7.3 現状維持優先を打破する
7.4 能力の過信
7.5 イノベーションを進める組織を作る
第3節 R&D失敗テーマの見える化と財産化、経験の共有化とその活かし方について（自らのR&Dマネジメント体験を踏まえて）
1.はじめに
2.研究開発テーマの見える化とは
3.経験の共有化と活用に向けて
4.研究者の評価、処遇、フォロー
5.中止撤退後の技術の管理
6.撤退テーマに従事した研究者のモチベーション維持
7.失敗経験を次なる活躍へ繋げる
第4節 研究開発の見える化による失敗の隠ぺい、データ改ざんへの対応
1.あるべき研究開発のしくみ
1.1 研究開発テーマの設定
1.2 研究開発テーマの進捗に関する課題
1.3 研究開発テーマの進捗管理
2.ステージゲート法について
2.1 ステージゲートの法メリット
2.2 ステージゲート法にて設定される判断基準の具体例
2.3 研究開発活動の見える化に必要な要素
3.失敗の隠ぺいやデータの改ざんなど不正が生まれる背景
4.失敗の隠ぺいやデータの改ざんなど不正を防止するための対策
5.不正防止のために必要な対策の全体像
第5節 撤退した研究開発テーマの保管・財産化と見える化による活用
1.はじめに
2.研究テーマの中止撤退の決定と要素技術の整理
2.1 事業やプロジェクトの中止に伴う社内資源の再分配
2.2 2020年代以降の中止撤退研究テーマ資産を巡る事業環境
2.3 新製品事業開発を目指す技術資産の再評価・棚卸し
3.技術の再評価・棚卸しの実務
3.1 技術の再評価・棚卸し計画
3.2 技術資産の深堀り・再評価・棚卸しのための分類
3.2.1 分類区分の策定
3.2.2 策定した分類区分の予備検証
3.2.3 技術深堀り・再評価・棚卸し作業と解析
3.3 技術深堀り・再評価・棚卸しの技術開発管理制度への組み込み
4.技術深堀り・再評価・棚卸しの事業経営への効果
5.終わりに
第6節 研究不正防止環境を構築するための情報管理におけるDXの促進
1.情報管理にかかわる昨今の状況
1.1 医薬品業界における情報管理に要求される不正防止の厳密度
1.2 医薬品業界における情報保全の追求
1.3 文部科学省からの情報保全の指針
1.4 科学の部門における性善説運用
1.5 製薬以外の業界における情報保全の必要性
2.研究不正とその対策
2.1 研究不正とは
2.1.1 研究不正の定義
2.1.2 研究不正を生み出す温床
2.2 研究不正を防止する一般的対策
2.2.1 啓蒙、相互監視
2.2.2 オープンな環境
2.2.3 情報の公開と保全
3.研究や生産にかかわる情報の電子管理
3.1 従来の電子情報管理の立ち位置
3.2 性善説の限界
3.3 電子情報管理システムがもつ保全のための機能
3.2.1 監査証跡
3.2.2 作業時間特定
3.2.3 作業者特定
3.2.4 変更履歴の保全
3.2.5 システム機能によるデータ完全性の追求
3.3 電子情報管理システムがもつ有用な機能
3.3.1 セキュリティ設定
3.3.2 入力制限とアラート
3.3.3 網羅的検索
3.4 電子情報管理システム活用によるメリットとデメリット
3.4.1 作業の効率化と正確性向上
3.4.2 研究不正への抑止力
3.4.3 逸脱の防止
3.4.4 情報活用
3.4.5 システム導入に伴うデメリット
3.4.6 情報管理の電子化を進めるうえでの落とし穴
4.電子情報管理のその先にあるもの
4.1 不正行為を起こさない環境を作るための情報管理体制
4.2 活用されることを目指した情報作成
4.3 AIで活用できる情報の作成
4.4 電子情報管理におけるDX（Digital Transformation）
4.4.1 DigitalizationとDigital Transformationの違い
4.4.2 電子情報管理によるDigital Transformationの促進
◇第6章 R&D人材の“見える化”と開発テーマの推進、配置転換への活用◇
第1節 R&D人材の“見える化”と開発テーマの推進、配置転換への活用
1.研究開発のステージとその性格について
2.テーマ管理方法について
3.別の視点でのテーマ管理の手法と研究開発人材配置について
4.研究・開発・事業化ステージで具体的にどのように人材配置を考えるか？
5.人材の見極め方と研究開発人材に必要な素養について
6.研究開発を推進するチームについて
7.まとめ
第2節 成功企業に学ぶ人材活用と見える化の方法
1.労働市場の概況と人材活用
1.1 乖離が続く景況感と人手不足感
1.2 人材育成に関する課題意識
2.成功企業の人材活用戦略
2.1 本稿における「成功企業」の定義
2.2 人材マネジメントの基本的な考え方
2.3 導入している人事制度
2.4 離職率と定着を促す工夫
2.4.1 自社の離職率に対する認識
2.4.2 人材定着促進策
2.5 評価と昇進
2.5.1 昇進・昇格の時期
2.6 ダイバーシティと研究開発・イノベーション力
2.7 制度・施策の小括
3.人材活用の見える化
4.現代におけるキャリア自律支援策の意義
4.1 離職率“低下”につながる「海外留学支援」と「ボランティア支援」
4.2 個人と企業の同床異夢を解消し、研究開発人材を輩出するために
第3節 人材能力の“見える化”と活用ポイント
1.人材能力の“見える化”の重要性
1.1 組織の視点
1.2 個人の視点
2. 人材能力の“見える化”に役立つ管理項目
2.1 業績
2.2 行動（発揮能力）
2.3 知識・スキル（保有能力）
2.4 マインド
2.5 エビデンス
3.“見える化”した人材能力の活用ポイント
3.1 採用・配置に活用する
3.2 人材開発に活用する
3.3 外部活用の参考情報にする
3.4 人材情報データベースの構築
3.5 人材の有効活用に向けて
第4節 研究開発における見える化／人材，科学・技術の見える化による企業価値の向上
1.研究開発における見える化／目的と対象
2.社内への情報の見える化
2.1 「研究所の運営方針」の見える化
2.2 「求められる人材」の見える化
2.3 「研究開発成果」の社内への見える化
2.4 「保有技術と専門家」の社内への見える化
3.社外への情報の見える化
3.1 社外への「科学・技術」の見える化
3.1.1 「科学・技術」の見える化による人材の獲得
3.1.2 「科学・技術」の見える化によるビジネスチャンスの獲得
3.2 社外への「専門家の処遇」の見える化
第5節 研究開発人材の可視化による人財育成への活用
1.研究開発人材の配置や探索に向けた人材データベース
1.1 人材データベースの必要性と必要な情報
1.2 人材データベースを活用する際のネック
1.3 仕事面での相談のための情報公開
2.人財育成に向けた人材の可視化
2.1 育成の目安となる育成方針の可視化
2.2 育成に向けた研究開発人材の可視化
2.3 不確実性の時代に求められる「俯瞰力」や「ビジョン構想力」
◇第7章 R&D成果のスムーズな事業移管、意思決定と透明性の確保◇
第1節 研究成果のスムーズな技術移管のためのテーマの見える化と進め方
1.研究開発の各ステージ
1.1 基礎ステージ
1.2 開発ステージ
1.3 事業化ステージ
2.技術移管のタイミング
3.技術移管を行う時の資料整理
3.1 研究開発テーマの成果報告書の作成
3.1.1 テーマ選定の理由
3.1.2 研究開発の組織
3.1.3 予算執行の状況
3.1.4 これまでの研究開発の結果
3.1.5 市場調査の結果
3.1.6 スケールアップの検討と設備設計
3.1.7 用途検討の状況
3.1.8 経済性評価の状況
3.1.9 知的財産の状況
3.1.10 共同研究先への説明
3.1.11 残った原材料、装置・設備の移管
3.1.12 人財の再配置
3.1.13 その他（残課題、伝えておくべきことなど）
第2節 研究開発部門と事業部門との連携によるスムーズな成果移管の仕掛け
1.研究開発部門と事業部門との基本的使命の違い
2.研究開発テーマ分類と成果移管時の課題
2.1 研究開発テーマ各類型の特性
2.2 各類型別の事業部門への成果移管時の課題
3.スムーズな成果移管に向けた両部門の緊密な連携のための仕掛け
3.1 企業の将来ビジョン、目標事業領域の明確化と共有
3.2 両部門の相互交流、意見交換、議論の場の設定
3.3 事業化に向けたインキュベーション組織2）及び統合ロードマップの活用
3.4 外部連携の活用
第3節 研究開発結果の迅速な事業化についての一考察
1.企業の成長とR&D
1.1 企業の成長戦略の必要性
1.2 R&Dの定義
1.3 R&Dの宿命
1.4 R&Dにおける組織の考え方
1.5 R&Dにおけるチームワークの重要性
2.R&D結果の事業化のための理想的なPJ編成
2.1 R&D組織での相加効果と相乗効果の違い
2.2 R&D組織のPJ運営について
3.R&DにおけるPJの人選ポイント
4.R&DにおけるPJリーダーの役割
4.1 PJメンバーを如何にやる気にさせるか
4.2 メンバーを褒めて伸ばす
4.3 PJリーダーは人格者であれ
4.4 PJリーダーには覚悟が必要
5.R&Dテーマ選定のポイント
5.1 R&Dテーマ選定の重要性
5.2 R&D目的の明確化
5.3 R&D結果の捉え方
5.4 R&Dの未来予想
第4節 研究成果のスムーズな事業化のための仕組み作りと進め方
1.研究成果とマーケティング
1.1 マーケティングの確認
1.2 マーケティングから得られた成果の確認
1.2.1 マーケティングの規模
1.2.2 マーケティングの方向性
1.2.3 マーケティングの有効期限
1.3 研究開発の確認
1.3.1 研究開発の規模
1.3.2 研究開発の方向性
1.3.3 研究開発の期限
1.4 マーケティングと研究成果の一致性
1.4.1 ずれの大きさ
1.4.2 ずれの角度
1.4.3 ずれの陽と陰
1.4.4 ずれの長さ
1.5 マーケティングと研究成果の修正
5.1.1 ずれた研究開発を行う
2.事業化へのロードマップ
2.1 事業化に立ちはだかる「谷」
2.2 事業化を念頭に置いた人事
2.2.1 懸け橋となる人員
2.2.2 懸け橋となる人員の管理
2.2.3 懸け橋部門の役目
2.2.4 懸け橋部門からの情報共有
2.2.5 懸け橋部門の調整
第5節 R＆D成果のスムーズな事業移管のための技術マーケティング戦略
1.R＆D成果の事業移管とは何をするべきか？
2.技術マーケティング戦略とは何か
2.1 技術マーケティング戦略の定義
2.2 技術マーケティング戦略の全体像
3.技術マーケティング戦略の3つの要素
3.1 コア技術の開発戦略
3.2 市場イノベーション
3.3 顧客提供価値
4.技術マーケティング戦略のフェーズ
4.1 戦略企画の全体を認識することの大切さ
4.3 技術マーケティング戦略の各フェーズ
第6節 R&D成果のスムーズな事業移管、意思決定と透明性の確保
1.新規事業創出のために
1.1 R＆D部門の役割
1.2 R&Dにおけるテーマ設定
1.3 市場適合性の検証
1.4 知的財産戦略
2.事業移管・意思決定のプロセス
2.1 テーマ審議
2.2 事業化判断
2.3 組織的活動
◇第8章 触媒開発への応用事例◇
第1節 研究開発部門の組織課題の見える化と活性化の進め方
1.モノをよくするだけでは、お客様は満足しない
2.品質の良し悪しを決めるのはお客様
3.価値洞察力を高める必要性
4.問題解決力よりも構想力
5.ダイナモ人を発掘し、実践の機会を与える
6.イノベーションの場を構築する
7.知識基盤を整備する
8.Webアンケートを用いたモニター調査の実施
第2節 村田機械におけるR&D生産性向上の為の横串組織の作り方、運営のポイント
1.ムラテックの紹介
2.目指すべき横断的「全社開発マネジメント」の姿
3.ロードマップを核にした開発体制構築と運営
3.1 事業部とR&D部門の役割を明確にした相互協調関係を作る
3.2 ロードマップの構成
3.3 プラットフォーム技術戦略
3.4 ロードマップを核にした全社横断的開発の体制づくりと運営のポイント
4.ステージに適した開発プロセス
4.1 開発には2つの異なるステージがある
4.2 ステージゲートによるカオスのマネジメント
第3節 ダイセルにおけるR&D体制再編と新規事業創出の仕組み作り
1.はじめに
2.本稿の構成・目次・アジェンダ
3.本論
3.1 研究開発テーマの始動前の評価 ・・・ 人材育成・適正配置・出世魚的連環性
3.2 研究開発テーマの進捗管理の適正化とGo/Stopの判断基準の見える化① ・・・ 方向性評価
3.3 研究開発テーマの進捗管理の適正化とGO／STOPの判断基準の見える化② ・・・ 進捗軸評価
3.4 研究開発テーマの進捗管理の適正化とGo/Stopの判断基準の見える化③ ・・・ 成果の評価
3.5 研究開発成果の適正な評価・認識と財産化
4.おわりに
◇第9章 コア技術・ノウハウの“見える化”とその伝承、人財育成の仕方◇
第1節 研究開発者のための暗黙知継承・見える化対策
1.研究開発における技術伝承課題
1.1 研究開発時に発生する不良・クレーム発生状況
1.2 将来の研究開発者に懸念される技術伝承問題
2.コア技術・ノウハウ技術展開の失敗例に学ぶ開発戦略のチェック
3.経営向上型のコア技術・ノウハウ技術伝承「見える化対策」
3.1 経営直結型で行う「コア技術・ノウハウの“見える化対策”」ガイド
3.2 コア技術・ノウハウの質の“見える化対策”
4.コア技術・ノウハウの“見える化”とその伝承対策に伴う付帯的課題の対策
4.1 新製品開発スピード化対策
4.2 DR・DI対策による暗黙知領域の強化
5.水平展開型開発に見る、協力・関連企業との連携見える化対策
第2節 コア技術・ノウハウの見える化と研究者の育成
1.はじめに
2.コア技術・ノウハウの見える化の重要性
3.見える化の実際
3.1 見える化されたシステムの利用
3.2 研究者の育成
4.コア技術・ノウハウの見える化と研究者の育成
5.新事業に繋がるコア技術・ノウハウ
6.おわりに
第3節 村田機械における技術の棚卸と技術伝承体制の築き方
1.村田機械（ムラテック）の紹介
2.イノベーションを創出する組織づくり
2.1 イノベーションを創出する組織とは・・・（コアの明確化の重要性）
2.2 イノベーションを創出するR&Dの組織づくり
3.コア技術の明確化プロセス（ミクロとマクロの視点）
3.1 コア技術の明確化に必要な2つの視点
3.2 技術の棚卸のプロセス（ミクロの視点）
3.3 リーダーの意志入れによるコア技術の明確化プロセス（マクロの視点）
4.プラットフォーム技術戦略による実践事例
4.1 プラットフォーム技術戦略
4.2 プラットフォーム技術戦略による開発事例
5.無から有を生み出すイノベーター人材の発掘と育成、その継承体制の築き方
5.1 イノベーター人材の特性
5.2 無から有を生むイノベーター人材の発掘と育成
5.3 技術の属人性
5.4 技術の伝承体制の築き方
第4節 コア技術の可視化とコア技術活用人材育成の考え方と進め方
1.技術の可視化
1.1 技術を効果的に洗い出す手順
1.2 技術の体系化と定義
1.3 技術の表現
1.4 技術棚卸しの事例
2.コア技術設定のための技術評価
2.1 技術評価の視点
2.2 技術評価の方法
2.3 技術評価の体制
2.4 技術評価に関する補足
3.コア技術活用人材の育成
4.おわりに
