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レポート概要

テレビとWebの本格的な融合や、テレビのカスタマイズ化を狙った「スマートテレビ」の登場は、放送局やテレビメーカーのサービスやビジネスにどう影響するのでしょうか。

2010年秋、ソニーが世界初 “Google TV”プラットフォームを採用したSony Internet TVを発売しました。アップル社は外付けのApple TV（新型）を発売しました。また、海外では韓国メーカーがSmart TVを精力的に展開し、サムスン電子はこの春からのグローバル販売3ヵ月で累積販売200万台を突破したと伝えられています。

国内テレビ市場では、メーカー各社がネットワーク対応を強化した製品を相次いで発表しています。独自のクラウド型サービスや、独自のコンテンツを揃え、自社のデジタル機器をネットワーク化した使い方などが提案されています。

「スマートテレビ」の定義は明確ではありませんが、テレビ単体でインターネットサービスが利用できるだけでなく、利用者が機能を追加したり、モバイル端末を併用することで、使い勝手をよくしたり、能力を拡張したりすることができるテレビであるといえそうです。

本調査では、放送局、IPTV、CATV事業者への訪問面接調査の結果を軸に、今後のスマートテレビの方向性を探りました。これは、常に視聴率をベースに視聴者ニーズを把握している放送メディアと、ユーザにダイレクトにテレビ端末向け映像配信サービスを提供するIPTV・CATV事業者が、スマートテレビをどう把握し、どう展開しようとしているか、スマートテレビの今後の姿を作り上げていく重要なファクターとなるとの考えに基づくものです。

この調査レポートが、皆様の参考資料としてお役にたてば幸いです。

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