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レポート概要

緑内障は、2017年度の厚生労働省の研究報告書によると、日本における中途失明原因の第1位の疾患とされており、2000～2002年に実施された疫学調査、通称 多治見スタディでは、緑内障患者数は400万人と推計されています。また、同調査で、40歳以上の20人に1人、70歳以上の10人に1人の割合で緑内障が発症していると言われており、緑内障患者の9割は未発見・未治療だったことから、潜在患者数はさらに多数いることが示唆されています。緑内障による視神経障害は、年齢と共に進行し、非可逆的です。その上、早期や中期では自覚症状がなく障害が進行するため、早期発見と早期治療が鍵となります。

これまで緑内障は、眼圧が上昇することによって、視神経障害を引き起こすと理解されていましたが、上述の疫学調査によって、約7割が正常眼圧緑内障であることが明らかになりました。つまり、診断において眼圧の意義は高くなくなっており、早期発見のハードルは上がっています。

また、緑内障と診断されても、早期や中期では自覚症状があまりないために、点眼治療をやめてしまう患者が多いことも課題の一つです。さらに、緑内障は多因子疾患であるにも関わらず、最も効果的な治療法は、現在、眼圧下降療法のみです。

本書では、緑内障診断・治療機器の製品・技術動向を調査し、臨床現場を知る医師へのヒアリング調査から、今後の医療機器開発における課題や臨床ニーズを整理しました。

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